日本でマッチが生産され普及するのは、明治維新以降のことです。日本のマッチを語るとき「清水誠」（1845〜1899）の名を抜きにしては語れません。

　金沢藩士「清水誠」が、明治3年欧州に留学し、当時外遊中の宮内次官吉井友実に勧められて、マッチの製造法を研究し、帰国後の1876年（明治9年）東京市本所柳原に「新燧社」を設立、本格的にマッチの製造（黄燐マッチ）の生産を開始。マッチの製法を広く公開したこと、当時の失業士族救済のための授産産業として奨励され、各地にマッチ工場が設立されました。

　しかし、「士族授産事業としてのマッチ産業」は、明治10年代〜20年代にかけて起こった経済恐慌に「武家の商法」は持ちこたえる事ができず、つぎつぎと破綻し、民間に任せる事になりました。

　大正14年に重要輸出工業組合法が公布され、マッチは同法の指定業種となりました。15年には同法に基づき、日本燐寸同業組合聯合会が「日本燐寸工業組合」に改組しました。

　昭和8年には工業組合法第8条による命令が発せられ、本格的な生産の統制が実施されました。11年には日本燐寸共販株式会社が設立されて販売上の統制を実施するに至りました。

　昭和16年第2次世界大戦に突入し、戦況の推移にともない、原木、紙、膠、塩素酸カリ等の原材料の不足が目立ち、「企業整備令」による吸収合併、廃業などが進み、その上空襲等による工場焼失もあって生産力は著しく減少。20年の終戦を迎えました。

　昭和21年「統制会社令」は廃止となり、日本燐寸統制株式会社は日本燐寸産業株式会社に改組し、引続きマッチの一手買取販売を実施した。この間マッチの生産は増加の一途をたどり、 昭和48年マッチの総出荷量が戦後最大の80万マッチトンに達しました。